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ドドド基礎/所得税の計算のドドド基礎

所得税の漠々っとした概要

MEMO程度で、間違っているところもあると思います。

参考程度で、鵜呑みにしないでください。

1、超過累進税率

所得税は所得が増加するにつれて、税率が増加するため、所得が大きいほど、税金が高くなる。

(参考:No.2260 所得税の税率|所得税|国税庁

 

2、所得の種類、所得の金額

納税者の担税力に応じた課税をするため、非課税所得を除き、原則として個人のあらゆる所得に課税。

所得の性質に応じ10種類に区分

①利子所得・・・預貯金の利子等

        (利子所得の金額=収入金額)

②配当所得・・・法人からうける剰余金の配当等

        (配当所得の金額=収入金額ー負債利子の金額)

③不動産所得・・・不動産の貸付け等

         (不動産所得の金額=総収入金額ー必要経費)

④事業所得・・・事業から生じる所得

        (事業所得の金額=総収入金額ー必要経費)

⑤給与所得・・・俸給、給料、賃金、歳費及び賞与並びにこれらの性質を有する給与等

        (給与所得の金額=収入金額ー給与所得控除額)

⑥退職所得・・・退職手当、一時恩給等退職により一時にうける給与等

        (退職所得の金額=<収入金額ー退職所得控除額>×1/2)

⑦山林所得・・・山林の伐採又は譲渡による所得

        (山林所得の金額=総収入金額ー必要経費ー山林所得特別控除額)

⑧譲渡所得・・・資産の譲渡による所得等

        (譲渡所得の金額→短期譲渡所得の金額、長期譲渡所得の金額)

        短期譲渡所得の金額=短期譲渡所得の収入金額

                  ー資産の取得・譲渡費用ー特別控除額50万

        長期譲渡所得の金額=長期譲渡所得の収入金額

                  -資産の取得・譲渡費用ー特別控除額(※2)

        ※1 長期又は短期に損失があるときは、他のグループから控除

        ※2 特別控除額は、短期譲渡所得に係る譲渡益から控除し、

           短期譲渡所得に係る特別控除額控除後の金額が控除される。

⑨一時所得・・・上記以外の所得のうち、営利を目的として継続的行為から生じた

        所得以外の一時の所得等

        (一時所得の金額=総収入金額ー

         その収入を得るために支出した金額ー一時所得の特別控除額) 

⑩雑所得・・・上記のいずれにも該当しないもの

       例)公的年金、生命保険等に基づく年金、金融業者以外の者の貸付金

         の利子

       (雑所得の金額=総収入金額ー必要経費

        公的年金の場合=収入金額ー公的年金等控除額)

覚え方:一条君は、富士山雑草とり耐久レースに入り、疲れた。

    一(一時所得)条(譲渡所得)君は

    富(不動産所得)士(事業所得)山(山林所得)雑(雑所得)草とり

    耐(退職所得)久(給与所得)レースに

    入(配当所得)り(利子所得)、

    つかれた。 

 

3、 所得税課税標準

総合課税と分離課税

所得税はある種の所得は総合して、ある種類の所得は分離して課税標準を求める

所得税法では、所得税課税標準を「総所得金額」「退職所得金額」「山林所得金額」の三本柱としている。

しかし、租税特別措置法の規定によりある種の所得については、分離して課税される。

(総合課税)

・総所得金額

 以下の①と②の合計額

 ①以下イ~トの所得金額の合計額

  イ 利子所得

  ロ 配当所得

  ハ 不動産所得

  ニ 事業所得

  ホ 給与所得

  ヘ 雑所得

  ト 短期譲渡所得

 ②以下チ及びリの所得金額の合計額×1/2

  チ 長期譲渡所得

  リ 一時所得の金額

(分離課税)

・退職所得金額

・山林所得金額

租税特別措置法で定めたもの

損益通算

不動産所得、事業所得、山林所得、譲渡所得は損益通算可(順序あり)

※富士山上:ふじさんじょう:不・事・山・譲と覚える

 根拠法令 所得税法第六十九条 総所得金額、退職所得金額又は山林所得金額を
      計算する場合において、不動産所得の金額、事業所得の金額、山林所得
      の金額又は譲渡所得の金額の計算上生じた損失の金額があるときは、
      政令で定める順序により、これを他の各種所得の金額から控除する。

(順序)

①グループ内で損益通算

 経常所得G 不動産、事業、雑、給与、配当、利子

 一時所得G 一時、譲渡

 そのほかG 山林、退職

②経常Gと一時Gで損益通算

 経常Gが損失の場合、一時Gと損益通算(譲渡→一時の順に通算)

③②でまだ損失がある場合

 そのほかGと通算(山林→退職の順に通算)

 ※山林所得に損失がある場合には、譲渡→一時→退職の順に通算

雑損失の繰越控除

それでも、通算しきれない金額があるときは、3年間損失を繰越OK(雑損失の繰越控除)

課税標準決定

損失の繰越控除に、所得控除までおわったところで、課税標準決定

 

4、税額計算

課税総所得金額×税率

課税退職所得金額×税率

課税山林所得金額×税率

租税特別措置法上等の分離課税の所得金額×税率

 

5、納付税額

上記4の税額ー税額控除ー外国税額控除等ー源泉税

 

参考)

確定申告書A:サラリーマンでローン控除などを受ける人等用

確定申告書B:個人事業主等用

 

総合所得課税と分離課税がある場合

B書いて、Bの数字を三表へ飛ばし、でてきた数字をBに転記

 

注意!)ご利用にあたっては、自己の責任でお願いいたします。

 

 

 

 

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